アパート経営をするうえで、重要なのが立地。
立地の良い場所のアパートは、入居者がすぐ見つかりますが、立地の悪い場所に建てられたアパートは、入居者探しに苦労します。
最初から土地を持っている人、そして持っていない人、それぞれどのようにしてアパート経営を始めればいいのでしょうか?
ここでは、土地のある・なしによって違う、アパート経営の始め方について解説します。
1. 土地がある人のアパート経営の始め方
土地がある人の場合、最初にアパートを建築するところから始めます。
アパートを建てる際は、複数社に建築プランを依頼しましょう。
建築会社によって、建築費や施工方法、施工内容など大きく変化します。
アパートは立地によって、どのような建物を建てるべきか、変わってきます。
大学の近くだったら学生向けアパートがいいですし、駅近や商業施設などがある場合は、ファミリー層をターゲットにしたほうがいいかもしれません。
その辺りを含めて、各社の提案内容を吟味しましょう。
提案内容を比較するにあたって、以下のようなポイントも重要です。
◆提案内容の比較ポイント◆
・家賃設定
・空室率
・家賃の低下率
・ランニングコスト(管理費など)
・修繕費用
上記の数字が、現実的なものかのチェックは欠かせません。
高利回りの物件になることがアピールされているかもしれませんが、それは本当なのか? その根拠は?
インターネット上の情報や周囲のアパートなどを参考にして、信ぴょう性を確かめましょう。
また同時に、収支計画表も作成してもらいます。
アパート経営をするにあたって、敷金・礼金、家賃などの収入もあれば、修繕費や税金、諸費用など各種経費もかかります。
これら収入と支出を予測し、長期の収支をシミュレーションしていくのです。
この収支計画は一度作成したら終わりではなく、適宜見直す必要があります。
建築プランが決まったら、工務店などにアパートを建設してもらいます。
アパート経営は入居者が見つからなければ、収益化はありえません。
建築と同時に、入居者募集を開始し、長期の収入を見込めるアパートにしていきましょう。
以下の記事では、適正家賃の設定方法について詳しく解説しています。気になる方はぜひあわせてご覧ください。
2. 土地がない人のアパート経営の始め方
土地がない人は、まず土地を購入するところから始めないといけません。
アパート経営は、何といっても立地が重要です。
「好立地の場所にいかに良質な建物を建てるか」が長期安定経営の条件となります。
土地なしでのアパート経営は、土地を購入しなくてはならないため、初期費用や手間はかかりますが、その分立地条件にこだわり、建てたいアパートをイメージしながら土地を選ぶことができます。立地条件にこだわるという点では、初めから土地・建物セットで購入できる新築物件や築浅物件も同様でしょう。
土地の価格は、場所によって大きく異なるため、一概にはいえませんが、地価公示やネット上で公開している市場相場などを参考に選びましょう。
土地なしでのアパート経営は、土地ありに比べて、初期費用が高くなります。
その分、失敗しないためにも、より多くの自己資金を用意しておくことが大切です。
土地が決まったら、あとは土地ありの人と流れは一緒です。
建築プランを提供してくれる業者を探しましょう。
各社の提案を比較検討して、最も条件のいい業者を選定します。
アパートの建築開始と同時に、入居者も募集し、安定した収益を見込めるアパートにしていきましょう。
新築物件や築浅物件を土地・建物をセットで購入する場合も、業者選定は重要です。その物件のコンセプトや優位性、長期に渡り安定経営が見込めるかどうかをチェックしましょう。
以下の記事では、建築費用やそれ以外にかかる費用について詳しく解説しております。土地をすでにお持ちの方、これから購入されるという方でも役に立つ内容となっておりますので、ぜひあわせてご覧ください。
3. 不動産投資の成功率とコツ
アパート経営のあるアンケートでは、7割近くの方が「成功している」「まあまあ成功している」と回答しています。
では成功させるためにはどのようなことに注意しなければいけないのでしょうか?
不動産投資を成功させるコツが気になる方はぜひ参考にしてみてください。
株式会社マリモでは、長期に渡り安定したアパート経営をご提案しております。弊社の木造アパート経営の情報はこちらからご確認ください。
この記事の監修
マリモ賃貸住宅事業部
不動産事業を50年以上続けてきたマリモが、お客様目線でお役に立つ情報をお届けしています。不動産投資初心者の方に向けての基礎知識から、経験者やオーナー様向けのお役立ち情報まで、幅広い情報の発信を心がけています。部内の資格保有者(宅地建物取引士、一級建築士、一級施工管理技士、二級ファイナンシャル・プランニング技能士、管理業務主任者など)が記事を監修し、正しく新鮮な情報提供を心がけています。
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